オンライン代理制御が2022年12月より九州電力エリアで開始、中国電力エリアは2022年3月から
中国電力エリアでは2022年3月から、九州電力エリアでは2022年12月よりオンライン代理制御がスタートします。
それに伴い旧ルール500kW未満の太陽光発電事業者も出力抑制の対象となります。
この出力制御では、オンライン化していない旧ルール太陽光発電所は8時～17時[2023年4月時点]まで9時間発電した分の収益を最大30日間削減されるため、年間の利益に大きな影響を及ぼすことになります。
出力制御回避に最も有効なオンライン化の価格
出力抑制を削減するための対策の検討が必要になり最も効果的な対策が太陽光発電所のオンライン化です。
オンライン化にかかる費用について、参考価格をJPEAにて作成した資料を基にまとめました。
高圧50kW～500kW 50万～300万程
高圧500kW～２MW未満 200万～700万程
内訳
PCSメーカー立会費用＋制御機器費用＋現地工事工事費用
オンライン化の価格を下げるには
経験上、PCSメーカー立会費用、PCS機器改造費用は割高になる印象があります。メーカーは値引き交渉が難しく、価格を下げる場合はオンライン化工事の元請会社を規模の小さな業者へ変更する事が重要で、価格を抑える事が出来ます。
太陽光メンテナンスサポート株式会社では中国電力エリア、九州電力エリアのオンライン化工事に対応しています。
導入実績もあり、実績としては750kW規模の発電所で300万～400万程[金額はシステム構成により変動]となります。
太陽光発電設備のメンテナンス専門会社なので、品質はご安心ください。
先ずはお気軽にご相談ください。無料でご相談に対応しています。
担当窓口：吉村暢祐
対応エリア
中国電力エリア
山口県、広島県、鳥取県、島根県、岡山県
九州一円に対応
福岡県、熊本県、鹿児島県、宮崎県、佐賀県、長崎県、大分県、山口県
オンライン代理制御の仕組みについては下記サイトをご参照ください。
オンライン代理制御（経済的出力制御）への対応方法[図説]
https://pv-maint.jp/onlinproxycontrol/
