突然のPCS停止に備える!低圧太陽光発電設備の場合

太陽光発電設備は安定した売電収入をもたらす一方で、突発的なトラブルが発生すると大きな損失につながるリスクも抱えています。
中でもPCS(パワーコンディショナ)の停止は、その典型的な事例です。
本稿では、PCS停止が事業者様に与える影響と、その備えについて整理してみます。
PCSの停止は大きな損失につながる問題
太陽光発電設備に欠かせない機器のひとつが「PCS(パワーコンディショナ)」です。
PCSは、太陽光パネルで発電した直流の電気を、家庭や事業所で利用できる交流の電気に変換する役割を担っています。いわば、発電した電気を「使える電気」に変える心臓部ともいえる存在です。
このPCSが停止すると、太陽光パネルがどれだけ発電していても、その電気を有効に活用することができません。つまり、PCSの停止は「発電所全体の停止」に直結してしまうのです。
停止の原因には、落雷や過電流、機器の経年劣化、温度上昇などさまざまな要因があります。
突然のトラブルとして発生することも多く、発電事業者にとっては大きな損失につながる問題です。
低圧太陽光発電設備と高圧とでは勝手が違う
低圧の太陽光発電設備では、所有者様から「PCS(パワーコンディショナ)が突然停止したので、現地を確認してほしい」とのご要望をいただくことが少なくありません。
一方で、高圧の太陽光発電設備の場合は事情が異なります。
電気主任技術者が発電所から2時間以内の場所に待機していることが義務付けられており、多くの場合はその技術者が迅速に一次対応を行います。そのため、トラブルが発生しても比較的早期の復旧が可能です。
しかし、低圧設備ではそうはいきません。
発電事業者様が現地に駆けつけることは距離や時間の制約から難しい場合が多く、施工会社に連絡しても「対応は1週間後になる」といったケースが実際に発生しています。
特にPCSの停止は突然起こるため、対応の遅れが大きな問題となりやすいのです。
PCSが1台停止するだけでも、一日あたり数万円の損失につながることがあります。それにもかかわらず、すぐに復旧できない状況が続けば、発電事業者様の不安やご負担は大きくなってしまいます。
こうした現実から、「一日でも早く復旧したい」という強いご要望が数多く寄せられているのです。
地元のメンテナンス会社が理想
低圧の太陽光発電設備でPCSが急に停止した場合、素早く、かつ費用を抑えて対応するためには、地元に太陽光発電を専門とするメンテナンス会社があることが理想です。
しかし実際には太陽光発電システムの状況を正確に把握しきれない中で、突発的に発生したトラブルをメンテナンス会社へ的確に指示するのは難しいものです。
さらに発電事業者ご自身が現地に行けない場合には、「地元のメンテナンス会社をどこまで信用してよいのか」という不安も生じます。
その結果、多少時間がかかり費用も割高になると分かっていても、信頼できる施工会社に対応を依頼せざるを得ない事業者様が多いのが現状です。
備えとして重要なこと
費用を抑えつつ、素早い対応が可能なメンテナンス会社は、いわば施工会社などの「セカンドオピニオン」としての役割を果たします。
突発的なトラブルが発生した際にはバックアップとなり、復旧のスピードや費用面で事業者様を支える存在となります。
そのため、そうした会社と日頃から関係を築いておくことは、事業者様にとって大きな備えとなります。
緊急時に「誰に頼めばいいのか」と迷う必要がなくなり、結果的に損失の最小化や安心感にもつながります。
地方にネットワークを持つメンテナンス専業会社とは
太陽光発電のメンテナンスを専門に行う会社の中には、システム全体をしっかりと把握し、トラブル対応の経験を豊富に持つ会社があります。弊社もそのひとつです。
このような会社は、地方にある協力会社へも精密な指示を出すことができるため、大手施工会社に比べて費用を抑えつつ、迅速な対応が可能となります。
特に突発的なPCSの停止や緊急トラブルの際には、その強みが大きく発揮されます。
ただし、実際にはそのような専門会社は多くはありません。
「本当に任せられる会社なのか」という信用・信頼の見極めが、事業者様にとって難しい点でもあります。そのため、事前に対応力や実績を確認し、信頼できる会社と関係を築いておくことが、万一の備えとして非常に重要です。
ポイントは面談
何かを会社へ依頼する際、依頼者がすべてを細かく指示できるわけではありません。
最終的にはその会社が信用できるかどうか、そして日々の業務をしっかり遂行していると感じられるかどうかが判断の基準となります。
そのため、信頼できる業者を見極めるには「面談」が重要です。
単に信頼できるかどうかだけでなく、面談しやすい雰囲気を持っているか、相談に抵抗がないかといった点も選定のポイントとなります。実際に話してみることで、その会社の姿勢や対応力が見えてくるものです。
弊社は、お客様に安心してご依頼いただけるよう、こうした「信頼され、相談しやすい会社」を目指して日々取り組んでいます。